お知らせnews

(社)物理探査学会から「永年在籍賛助会員」の表彰を受けました。

(社)物理探査学会の永年賛助会員表彰規定により、当社は同会の通常総会において表彰されました。
(社)物理探査学会の今年度の通常総会は、早稲田大学国際会議場井深ホールで開催されました。当社は昭和51年に賛助会員として入会以来30年となりました。これに伴い同会の永年賛助会員表彰規定により表彰されました。表彰式は通常総会の席上で行われ、同会の会長である牛島恵輔氏(九州大学教授)から表彰状が授与されました。



「地質調査技術講習会」を開催しました。

調査現場における技術力の向上と技巧的な伝承を図ることを目的に、技術部の企画により社内講習会を機材センターで開催しました。
講習会には、技術部の調査課・工務課のほぼ全員が参加しました。
調査課および工務課の熟練社員が講師となり、座学講習と共に調査現場で使用される原位置試験器の組み立て・測定要領、各種コアサンプラー等の取り扱いについて再確認・習熟を行いました。
今回の社内講習会を通じて、各員の現場調査技術の向上ならびに均質化を図る機会としました。
今後も、このような社内技術講習会をはじめ様々な機会を利用して技術の研鑚を行います。








「もみじ温泉ボーリング工事」の起工式が挙行されました。

香川県綾上町社会福祉協議会より発注された「もみじ温泉ボーリング工事」の起工式が、祐安会長並びに綾上町社会福祉協議会関係者ご列席の下、現地で挙行されました。
掘さく地点の選定にあたっては、VLF法電磁探査・自然放射能探査等の最新技術を駆使しました。成功が期待されます。


綾上町社会福祉協議会 会長 祐安 正 様


起工式の様子


「EP-1接地工法」の現地見学会・研修会が開催されました。

当社の「特殊工事部門」で手掛けている「EP-1接地工法」※が、西日本高速道路(株)四国支社管内の施設で採用されました。
今回の現地見学会・研修会は、本件の元請けである(株)安川電機に四国道路エンジニア(株)と当社が協力する形で行われました。この研修会は西日本高速道路(株)高松工事事務所長様をはじめ四国支社管内の施設担当技術者、四国道路エンジニア(株)の担当技術者および当社担当者等多数の参加のもと行われました。
現地では、導電性コンクリート接地電極「EP-1」を用いた深埋設電極工事(ボーリング工法)の施工プロセスの一部を見学して頂きました。
研修会では接地工法全般、本工法が採用になった経緯、接地設計の基本となる大地抵抗率測定の理論・方法などの説明および施工経過報告ならびに質疑応答などが行われました。
今回の見学会・研修会によって、接地調査から接地工法全般そして「EP-1接地工法」の特徴や利点などの理解が図られました。

※「EP-1接地工法」とは、「ホクデンEP-1」を用いる優れた接地工法。
「ホクデンEP-1」は火力発電所にて発生するEP灰(Electron Particle)に含まれる炭素を有効に活用し、EP灰・EP灰粒体と硬化剤としてセメントを配合した導電性コンクリート接地電極材です。
「ホクデンEP-1」を使用することによって、大きな接地抵抗低減効果と非常に経済的な接地工事を提供することができます。

詳しくはこちらへ→接地工事(アース工事)


見学会・研修会の様子





インターンシップ学生を受け入れました。

社会貢献の一環として、これまでも大学生(理科系)、高専生に対して、インターンシップ※の場を提供してきました。
今年は、愛媛大学理学部から地質学および地球物理学を専攻する学部生3名(3年生)を受け入れました。
今回のインターンシップは5日間と短いものでしたが、まず初日は導入として業務概要、当社が属する業界の説明から入り、翌日からは現業に移りました。
現業内容は、インフラ整備(国道バイパス建設)に伴う水文調査の一部となる既存井戸調査のフィールドワークおよびボーリングコア観察とこれに基づく地質柱状図の作成作業、コア写真撮影等の業務を課しました。また最終日には副社長が講師となって土木地質学、地質図学演習などの座学を行いました。
最後にインターンシップ生には、今回のインターンシップ全般について評価を含めたレポートの作成を求め、後日提出された事で今回のプログラムは終了しました。
インターンシップは、短期間であれ参加の学生本人にとって貴重な就業経験となることを願って受け入れています。それと同時に受け入れる側としても、将来ある若い学生が職場に入る事でフレッシュな空気が生まれ、若い世代を知る事ができるまたとない機会ともなります。
短期間でしたが、真面目な取り組みをしてくれたインターンシップの学生3名さん、ご苦労様でした。

※「インターンシップ」とは
学生が一定期間企業等の中で研修生として働き、自分の将来に関連のある就業体験を行える制度。
文部科学省、経済産業省、厚生労働省や各経済団体はインターンシップを積極的に推進しており、インターンシップに興味を持つ学生、インターンシップを導入する企業は共に年々増加しているようです。
若年層の離職率の高さが深刻な社会問題となる中で、学生と企業とのミスマッチを解消していくための制度として期待されています。


インターンシップ状況