四国四県の持ち回りで、地質調査業各会員の技術研鑽と交流を目的に毎年開催されている四国技術フォーラム。今回は｢地質リスクマネジメント｣をテーマに、自治体職員や会員企業から184人の参加のもと盛大に開催されました。
特別講演（1）では、高知工科大学の渡邊法美教授が「技術顧問の意義と役割」と題して講演し、発注者と受注者の相互補完機能こそ日本の建設生産システム成功の秘訣と述べ、地質技術顧問制度確立の重要性や地質リスクマネジメントの手法などについて説明されました。
特別講演（2）では、（社）全地連の技術委員長の岩﨑公俊氏（基礎地盤コンサルタンツ社長）から、｢地質リスクマネジメントと地質リスク調査検討業務の動向｣について実務的な説明がありました。
｢地質リスク｣は、これから私たち地質調査業界にとって、重要なキーワードとなります。
続く、技術発表セッションのB-2セッション｢ため池調査･地域地盤特性･井戸改修事例｣では、当社から下記の2件の発表を行いました。

【発表テーマと担当者】
論文No.18：「ため池堤体の漏水調査事例」    ：安西　光影
論文No.22：「ロータリー式ボーリングマシンによる浅井戸改修工事事例｣    ：小谷　修

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恒例となった社内技術発表会も今年で第12回目となりました。
当社の機材センター事務所棟を会場に、調査課・工務課から全6編の発表がありました。今回も、昨年度1年間の業務の中で各技術部員が直面した問題や、初めて体験した事象などをまとめて発表しました。
発表毎に、発表者と参加者間で質疑応答や率直な意見交換が交わされ、最後に田村社長からの講評を受け閉会となりました。

【発表テーマと担当者】
1．「五台山地区の受注時技術提案書内容と結果｣    ：谷野宮　竜浩
2．「軟弱粘性土の粘着力Cの算出について｣    ：増田　悠生
3．「ロータリー式ボーリングマシンによる浅井戸改修工事の事例｣    ：小谷　修
4．「五台山地質調査業務の石灰岩空洞調査について｣    ：石指　祥平
5．「ため池堤体における三軸試験事例と学んだこと｣：松村　陽介
6．「ため池堤体の漏水調査事例」：安西　光影

年中行事として定着していますが、多忙な中を準備された運営者、各発表者の皆さん、ご苦労様でした。今後の更なる成長と健闘を祈ります。

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田村ボーリング株式会社は、今年6月10日で創業60周年を迎えました。
これも、ひとえに創業以来半世紀を超えて変わらない地域の皆様・関係各方面の皆様方からのご支援ならびにご鞭撻の賜物と厚く感謝申し上げます。

終戦後の混乱期を抜け、欧米から“東洋の奇跡”とまで言われた日本の経済高度成長が緒についた昭和30年、瀬戸内海に面した気候的･地理的条件などにより水資源に乏しかった当地で｢地下水源開発を通して社会に貢献する｣を理念に、初代田村政により｢中央鑿泉｣が創業されました。
その後、それまでの個人事業から現在の前身となる｢田村鑿泉株式会社｣が設立されました。二代目社長田村政雄のもと、時代と共に業容は拡大し、昭和43年に現在の｢田村ボーリング株式会社｣と商号変更されました。この時代には既に地下水源開発分野はもとより、温泉源掘削、地質・地盤調査からボーリング特殊工事に至る地下関連分野で実績を重ねる企業に成長しました。
以来、ボーリングというコア技術を通して｢安全・快適で豊かな社会基盤の構築に貢献する｣と理念を再構築し、今年で創業60年を迎えた弊社は次の100年に向けて役員・社員一同はひとつとなって、たゆまず努力し変革を続けて参ります。これからも、社会の要請に応えられ社会から必要とされる企業として発展すること、そして縁あって当社に集い働く全社員の幸福追求を不易の目標として邁進します。

今後共、弊社に対しまして変わらないご支援ご鞭撻を賜れますようお願い申し上げます。ありがとうございました。

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1年間の安全衛生活動の総決算と新年度の取り組みを共有化する安全衛生大会を開催しました。
最後に「ゼロ災害」を誓う安全宣言で閉会しました。

〈　記　〉

・日時：　平成27年4月25日（土）
・時間：　8:10～12:30
・会場：　田村ボーリング（株）機材センター
・参加者：　全役員、全社員
・プログラム：　1．開会宣言
　　　　　　　　2．社長挨拶
　　　　　　　　3．平成26年度安全衛生管理の結果報告
　　　　　　　　4．平成27年度安全衛生管理計画の説明
　　　　　　　　5．安全勉強会
　　　　　　　　6．技術勉強会
　　　　　　　　7．その他
　　　　　　　　8．総評
　　　　　　　　9．安全宣言
　　　　　　　　10．閉会挨拶

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「四国地盤情報活用協議会」は、国土交通省四国地方整備局四国技術事務所で収集･保管･管理している地盤情報を、建設事業および地震防災等に有効活用するため平成17年設立された産官学が一体となった組織です。
収集された四国の地盤情報は集約され、データベース(｢四国地盤情報D.B｣)が構築されています。設立当初、四国4県の県庁所在地を含む平野部を中心に約10,000本の地盤情報がデータベース化され、その後は毎年500 本程度の追加が行われ、現在約2万3千本の地盤情報が収録されています。
｢四国地盤情報D.B｣では位置情報、柱状図、物理試験結果等の情報を有し、既存データの活用によるコスト縮減、平面･縦断的な情報の活用による地域地盤特性の把握、液状化等の検討等、建設計画～防災計画へ幅広い活用が可能です。
｢四国地盤情報D.B｣は、四国地盤情報活用協議会に参画する正会員・準会員・一般会員に提供が行われています。

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